【2024年】動画マーケティングの効果とは？統計を基に成果指標や購買者の購買行動も解説
2024年5月12日更新
YouTubeなどの動画プラットフォームの台頭により、動画を使ったマーケティングは多くの企業で取り入れられています。一方で、動画マーケティングの費用対効果がどうなのか分からない、制作に係る工数や費用が不安と、動画を活用したマーケティングになかなかチャレンジできない企業様も少なくありません。
本記事では、米国のWyzowl社が2023年後半に行なった動画マーケティングの統計を基に、動画マーケティングがどれくらい活用されているのか、動画マーケティングにおける成果指標、具体的な効果について解説いたします。これから動画マーケティングに取り組みたいマーケティング担当者様は是非ご一読ください。
91%が動画をマーケティングツールとして活用。一方で活用しない理由は？
企業の91%が動画をマーケティングツールとして活用している
YouTubeをはじめとした動画プラットフォームやInstagram、TikTokなどの動画を活用したSNSの台頭により、動画マーケティングを施策として取り入れる企業が年々増加しています。皆さんもさまざまなチャネルで動画を目にする機会が多いのではないでしょうか。
本調査によれば、2024年において動画をマーケティングツールとして取り入れる企業は、91%にも上ることが分かっています。この数値はWyzowlが調査を始めた2016年以来、最も高い結果で、多くの企業が動画をマーケティングに活用し始めていることが分かります。
また、動画を活用するマーケティング担当者の88％が、動画がマーケティング戦略において重要な施策の一つであると回答していることから、今後も動画の利用は進んでいくものと考えられます。
動画マーケティングを活用しない企業も。その主な理由は？
一方で、マーケティング施策に動画を取り入れていない企業ももちろんいます。
本調査では、動画をマーケティングに活用しない理由についても調査しており、結果をまとめると以下の通りです。
- 動画を製作する時間がない（33%）
- 動画制作にかかるコストが高すぎる（20%）
- 動画マーケティングをどこから始めるべきかが分からない（15%）
- 動画を活用したマーケティングのROIが不明瞭（12%）
- そもそもマーケティング戦略において動画が必要だと感じていない（10%）
- その他（10%）
この結果から、マーケティングに活用するための「動画の準備」の部分で課題を感じている企業が多いことが分かります。制作に係る工数や費用がマーケティング活用の障壁になっているようです。
ちなみに動画制作にかかる費用の相場は以下の通りです。
- CM制作：50～500万円
- 会社・事業紹介動画：50～200万円
- 商品・サービス・アプリ紹介映像：30〜100万円
- インタビュー動画：30〜100万円
- マニュアル動画：30〜80万円
- セミナー動画：30〜80万円
（出典：PROOX「動画制作費用の相場を用途別に徹底解説！料金を抑えるコツとは？」）
しかし、動画を使用していないマーケティング担当者のうち68%は、2024年には動画をマーケティング活動に活用し始める予定だと答えています。
動画マーケティングによる効果を感じている担当者は9割にのぼる
調査結果によって、動画を活用したマーケティングが当たり前になりつつあることが分かりました。しかし、動画活用はどのような効果をもたらしてくれるのでしょうか。
ここでは動画マーケティングにおける成果指標の考え方と、具体的な効果について見ていきましょう。
マーケターが着目したい、動画マーケティングの成果指標は？
実際に動画を活用したマーケティングに取り組む際、マーケティング担当者がまず考えたいのが「成果指標」です。
本調査によれば、マーケティング担当者の9割が動画マーケティングで良いROIが得られたと回答しています。動画マーケティングにおいて、何を成果と置くかは企業によってさまざまです。
それでは、動画をマーケティングに活用する企業はどのような指標を用いて成果を判断しているのでしょうか。ここでは、調査からわかった成果指標の考え方についてご紹介します。
- いいね、シェア、再投稿などの動画エンゲージメント（60%）
- オーディエンスエンゲージメントの維持（どれくらい見てもらえるか）（42%）
- 動画の視聴回数（40%）
- ブランド認知度/PR（39%）
- 最終的な収益（32%）
- リード/クリック（28%）
さまざまな成果指標があることが分かります。動画マーケティングの目的に合わせて最適な指標を用いて動画の成果を判断するのがオススメです。
動画マーケティングの担当者が感じる、具体的な動画の効果とは
動画をマーケティングに活用することで、実際にどのような効果が得られるのか気になる方も多いでしょう。ここでは動画活用の具体的な効果をご紹介します
- 自社の製品やサービスに対するユーザー理解を高めるのに役立った（88%）
- ブランド認知度の向上に役立った（90%）
- Webサイトへのトラフィック増加に効果があった（86%））
- 潜在顧客の獲得につながった（87%）
- 直接的に売上向上につながった（87%）
- Webサイト訪問者の滞在時間を伸ばすのに役立った（82%）
- サポートへの問い合わせが削減できた（66%）
営業資料やマニュアルなどの動画化で、サポートへの問い合わせの削減につながったという回答は、過去最高のパーセンテージを記録し、2023年と比較すると13%も増加しているようです。
この結果から、動画の活用は業務の効率化にもつながることが分かります。広告などの集客施策への動画活用だけでなく、営業資料やマニュアルなどの動画化も企業にメリットをもたらすと考えられます。
購買者の購買行動においても動画は重要視されている
ここまで、企業から見た動画マーケティングの活用状況や効果をご紹介しました。一方で動画を「見る」側の購買者において、動画はどのように捉えられているのでしょうか。
購買者の8割以上が動画を見て製品・サービスの購入を決定している
Wyzowlの調査結果から、動画を見る側の視聴者においても動画は好意的に取られていることが分かりました。
- 企業の製品やサービスについて詳しく知るため、紹介動画を視聴する（91%）
- 動画を見て製品やサービスの購入を決めた（82%）
また、89%の購買者が2024年にはブランドや企業の動画をもっと見たいと回答しており、情報収集のために動画の視聴を望む購買者も多いことが分かります。今後も動画マーケティングは多くの購買者に受け入れられるマーケティング手法の一つとなると考えられます。
動画で製品情報を知りたい購買者が圧倒的に多い
本調査では、購買者が製品やサービス情報をどのようなチャネルで知りたいと考えているのかについても調査をしています。
調査結果によれば、製品やサービスの情報を短い動画で知りたい方が44％と最も多く、次いで、電子書籍やマニュアル（16%）、インフォグラフィックス（15%）、記事（13%）、営業電話（6%）、ウェビナー（5%）となっています。
短い動画で情報を得たい視聴者が圧倒的に多いことが分かります。これはInstagramやYouTubeなどのプラットフォームにおいて、ショート動画が流行しているのも背景にあるのかもしれません。これは今後のマーケティング施策を検討するうえで、参考にしたいデータです。
動画の活用シーンはいくつかあります。こちらの記事で動画の活用シーンについて詳しくまとめていますのでぜひご一読ください。
営業ツールとして注目される「動画」。動画活用のメリットと活用シーン5選をご紹介
短尺で購買者が知りたい情報を適切に届けるなら「インタラクティブ動画」の活用がおすすめ
視聴者が「短い動画」で製品やサービス情報を得たいと考えていますが、同様に動画マーケティングの担当者のほとんども「短尺動画」で成果が上がったと回答しています。
マーケティングで効果的な動画の長さとして30〜60秒が最も最適と言われ、次いで1〜2分、30秒以下、2〜3分、3分以上という順番になっています。3分以上と答えたマーケティング担当者はわずか5%であり、やはり短い動画の方が効果的であることが分かります。
一方で、動画のROIを高めるには購買者がほしい情報を的確に提供する必要があり、短尺動画の場合構成や制作の難易度が高いと言われています。
このような課題を解決するために活用されているのが「インタラクティブ動画」です。インタラクティブ動画は、動画内にさまざまな分岐を設定できるので、購買者が欲しい情報を自らで選ぶことができ、短い時間でも適切な情報を提供できるメリットがあります。
インタラクティブ動画の詳細はこちらの記事をご覧ください。
触れる動画「インタラクティブ動画」とは？メリットや動画づくりのポイントを解説
動画マーケティングの効果を最大限引き出すためには、購買者が求める情報を適切な長さで提供することが重要です。動画制作の工数や費用などを鑑みながら、動画制作、マーケティング活用にチャレンジしてみましょう。
営業/マーケティング向けインタラクティブ動画ツール「LOOV」なら、普段皆さんが活用している営業資料やサービス資料を安価にそのまま動画化できます。動画制作にかかる時間や費用も大幅に短縮できるので、「自社で動画を作るリソースがない」「安い費用で動画を作りたい」という企業様はぜひご活用ください。
