飽きない 「参加型動画」を営業で活用するべき理由
2024年8月20日更新
独自に動画を作成し、営業やブランディングに活用する企業が増えました。その分、世の中には動画コンテンツが溢れており、差別化のために各社試行錯誤しています。
そこでこの記事では、今こそ営業活動に取り入れるべき「参加型動画」について詳しく解説します。
動画は参加する時代に突入！
2005年にYouTubeが誕生し、誰もが配信者として気軽に動画を公開できるようになりました。者のトレンドだったものがビジネスにも活用され、縦型、360°、ショートと様々な動画の形に進化してきました。
そして今、注目を集めているのが “顧客参加型” のインタラクティブ動画です。
動画視聴者に「選択」を促し、顧客体験を創出
インタラクティブ動画とは、画面上でボタンをタップしたり、クリックするといったアクションを起こすことのできる動画を指します。
受動的な視聴体験からの脱却
登場人物（キャラクター）の次の行動を選んだりクイズに答えたりと、さながらゲームのように、次の展開にワクワクすることができます。
Tremor Video DSPは、2017年に配信したプレスリリースで、インタラクティブ動画は従来の動画より32%記憶に残りやすいという調査を発表しています。
また、動画を視聴する合計時間が47%増加したという結果も出ています。
最初の3秒が勝負と言われる動画コンテンツの世界で、大きなインパクトを与えています。
アメリカでは主流になりつつある顧客エンゲージメント手法
マーケティングとしてのエンゲージメントとは、企業やブランドに対して顧客・ユーザーが「愛着を持っている状態」を表します。
愛着を高めるためには、自ら関わり体験してもらうことが重要です。
何度も繰り返し選んでもらったり、ポジティブな体験として記憶に残ったりするように、アメリカで主流になりつつあるのがインタラクティブ動画です。
アメリカの市場調査会社によると、今後も大幅な成長が見込まれています。
インタラクティブマルチメディアプラットフォーム（IMP）市場の規模は2022年に16億米ドルと評価され、2030年までに25億米ドルに達する見込みであり、2023年から2030年までの間に年平均成長率（CAGR）は6.05%で成長すると予測されています。
- 引用元：Verified Market Research
インタラクティブ動画で進化する営業活動
顧客のニーズに合わせたコミュニケーション
資料請求や製品・サービスへのお問い合わせが発生したら、PDF資料とは別にインタラクティブ動画を送りましょう。なぜなら、検討者の82％がサービス提供企業の「資料がわかりにくい」と感じているためです。
そのせいで検討から外れてしまうのは大変な機会損失になってしまいます。動画内で設問に答えてもらいながら、課題感や求めているものを探ってください。その結果、営業担当者は最初の商談時から課題に沿った提案ができるようになります。
また、顧客も担当者の雰囲気を先に知ることができ、商談のハードルが下がる効果があります。
営業担当者不足の解消
インタラクティブ動画は、資料送付直後のインサイドセールスや、商談後のフォローアップ、現状のヒアリングなどの用途で活用することができます。
何度も電話や訪問をする工数を大幅に削減することができ、営業担当者不足の課題解決・営業担当の負担軽減に役立ちます。
慢性的な人材不足により、マンパワーだけでは営業活動が十分に行えない企業も多いです。また、新たに採用をしても一人前になるまでには時間がかかるため、営業の現場ではDXを急ぐ声が聞かれます。
成約率向上への期待
インタラクティブ動画は視聴者の行動に応じてコンテンツをカスタマイズできるため、より個別化された体験を提供できます。
顧客が自分に適した情報を得られることで、エンゲージメントが上がり契約の可能性が高まります。
日本におけるインタラクティブ動画導入の現状
日本ではまだインタラクティブ動画の認知度はそれほど高くありませんが、導入企業は徐々に増えています。先行して活用することで、新鮮なインパクトを与えることができるでしょう。
LOOVで作成したインタラクティブ動画の活用事例を掲載しています！気になる方はぜひ参考にしてください。
