インタラクティブ動画とは｜仕組みと基本

「動画は作ったが、期待したほど成果が出ない」「視聴者が最後まで見てくれない」。そうした課題に直面している企業の救世主として、今、インタラクティブ動画への注目が急速に高まっています。

視聴者が操作できる「参加型」動画

従来の動画がテレビのように一方的に情報を伝えるのに対し、インタラクティブ動画は視聴者が能動的に操作できる「参加型」の動画です。動画内にボタン、アンケートフォーム、資料ダウンロードリンク、チャプター選択などのインタラクション要素が埋め込まれており、視聴者は自分の興味や目的に合わせて、動画の流れを分岐させたり、必要な情報を深掘りしたりすることができます。

この仕組みにより、視聴者はまるでWebサイトを閲覧するように、動画コンテンツと対話（インタラクティブ）することが可能になります。

なぜ今、注目を集めているのか

インタラクティブ動画が注目を集める背景には、デジタルコンテンツの飽和と、視聴者のエンゲージメント獲得の難化があります。単に動画を公開するだけでは、競合コンテンツの波に埋もれてしまい、視聴者はすぐに離脱してしまいます。

しかし、インタラクティブ動画ツールを使えば、視聴者の操作を促し、受動的ではなく能動的な体験を提供できます。これにより、視聴者は動画を「見せられている」のではなく「自分で選んで見ている」という感覚になり、エンゲージメントが向上します。

インタラクティブ動画がもたらす3つの効果

インタラクティブ動画は、単に「視聴体験を豊かにする」だけの仕組みではありません。企業の顧客獲得・ブランディング・人材育成といった中核業務に直結する、明確な成果をもたらします。ここでは、インタラクティブ動画が企業活動にもたらす3つの代表的な効果を紹介します。

1. 視聴維持率・エンゲージメントの向上

一般的な動画では、視聴開始からわずか数十秒で半数以上が離脱すると言われています。これに対し、インタラクティブ動画は、途中でクリックや選択などの行動を挟むことで、視聴者の集中力を維持します。

たとえば、動画の途中に「あなたのお悩みはAですか？Bですか？」といった質問を差し込むことで、視聴者は動画に引き戻され、続きを見ようというモチベーションが生まれます。この積極的な参加体験が、結果として平均視聴維持率を大幅に向上させ、企業が伝えたいメッセージを最後まで届けることを可能にします。

2. コンバージョン率・学習定着率アップ

インタラクティブ動画は、視聴者が最も関心が高まったその瞬間に、最適なアクションへと誘導できる点が最大の強みです。商品紹介の動画であれば、興味を持った機能の説明が終わった直後に「この機能の詳しい資料をダウンロード」や「そのまま購入手続きへ」といったボタンを提示できます。

これにより、Webサイトの導線移動によるコンバージョン機会の損失を防ぎ、購入や商談予約といった最終的なゴールへの到達率を高めます。また、社内教育や研修動画では、途中に理解度テストやロールプレイングの選択肢を設けることで、単なる知識伝達に終わらず、学習の定着率を劇的に向上させることができます。

3. 視聴データの可視化とマーケティング活用

今までの動画分析では「誰が、どこまで見たか」という情報しか得られませんでしたが、インタラクティブ動画ツールを活用すれば、「誰が、どのボタンをクリックし、どの情報に興味を示したか」という視聴者の行動データを詳細に取得・可視化できます。

このデータは、単なる動画の効果測定に留まらず、マーケティング施策全体を最適化する強力な武器となります。たとえば、特定の商品Aの資料をダウンロードした視聴者を特定し、その後のメールマーケティングやインサイドセールスのアプローチ内容をパーソナライズすることができます。

インタラクティブ動画活用シーン5選

インタラクティブ動画の効果は、特定の部署や用途に限られません。営業・マーケティング・採用・教育・販促など、企業のあらゆる領域で成果を発揮しています。ここでは、実際の活用シーンを5つの目的別に紹介します。

1. BtoBマーケティング｜リード獲得・商談化の促進

BtoB領域では、Webサイトに掲載する製品デモ動画やウェビナーのアーカイブ動画に、インタラクション要素を組み込みます。視聴者に「あなたの企業規模は？」「今、最も解決したい課題は？」といった質問を投げかけ、回答に応じて動画の内容を分岐させます。

これにより、視聴者が自分事として動画を視聴できるようになり、最後に表示される資料請求フォームや問い合わせフォームへの入力率が向上します。

2. 採用・会社説明会動画｜応募意欲を高める

採用活動における会社説明会動画は、インタラクティブ化することで学生・求職者の興味を深く引き出せます。たとえば、職種紹介のセクションで「開発職に興味がありますか？」「それとも営業職ですか？」と選択肢を与え、選んだ職種の社員インタビューへと遷移させることで、画一的な説明会に比べて、個々の関心に合わせたパーソナライズされた情報提供が可能になります。

これにより、企業への理解度と共感が深まり、結果として応募意欲の高い層の獲得につながります。

3. 社内教育・研修｜理解度チェックで定着率UP

コンプライアンス研修や新入社員研修など、多くの企業が抱える教育コストの課題を解決します。動画の途中に「このケースで正しい対応は？」といった抜き打ちの理解度チェッククイズを挿入し、不正解の場合は該当箇所を復習させる導線に分岐させるなど、受動的な視聴を能動的な学習へと変えられます。

この方式では、個人の習熟度に合わせた最適な学習体験を提供でき、画一的な集合研修よりも知識の定着率を格段に高めることが可能です。

4. 商品・サービス紹介｜体験型デモで訴求力強化

ECサイトやサービス紹介ページに埋め込む動画として最適です。視聴者に「あなたが重視するのは、価格ですか？機能ですか？デザインですか？」と問いかけ、その回答に合わせて異なる製品のメリットや特徴を紹介するデモ動画へと誘導します。
単に製品のスペックを羅列するのではなく、視聴者自身が「デモを体験している」感覚を与えることで、製品の具体的な利用イメージを深く植え付け、訴求力を飛躍的に強化できます。

5. EC・キャンペーン活用｜購入導線の短縮

ファッションや化粧品などのECサイトでは、動画内で紹介されている商品に直接購入リンクや詳細情報カードを埋め込むことができます。視聴者が気に入った商品を見た瞬間に、その動画内から離脱することなく、すぐにカートに入れることができるため、従来の「動画を見て、サイトに戻って商品を探す」という手間を省き、購入までの導線を極限まで短縮し、カゴ落ち率の低下に貢献します。

失敗しない！インタラクティブ動画制作の3ステップ

インタラクティブ動画の制作は、通常の動画制作プロセスに「インタラクション設計」という重要なステップが加わります。このステップを疎かにすると、ただボタンがついただけの「使いにくい動画」になってしまうため注意が必要です。

1. 目的設定とシナリオ設計

まず、動画制作のKGI（最終目標）とKPI（中間指標）を明確に定義します。「単なる会社紹介」ではなく「動画経由での商談獲得率を10%向上させる」といった具体的な数値目標を設定しましょう。

次に、この目標達成に貢献するターゲット視聴者の行動変容を考えます。シナリオ設計では、この行動変容を促すために、「どこで立ち止まらせるか」「どこで問いかけをするか」「最終的にどこへ誘導するか」という行動の設計を通常のストーリー構成と並行して行います。

2. インタラクション要素の設計

シナリオ設計で決めた「問いかけ」を、具体的なインタラクション要素に落とし込みます。ボタンの形、配置場所、表示タイミング、テキストの内容などが視聴者のクリック率に大きく影響するため、ユーザーインターフェース（UI）の視点を取り入れて設計します。

特に重要なのは、選択肢の設計です。選択肢が多すぎると迷いが生じ、少なすぎるとパーソナライズ効果が薄れます。理想は2〜3択に絞り込み、視聴者が迷わず次に進める、ストレスフリーな体験を目指します。

3. 動画編集・配信・効果測定

通常の動画編集ソフトでベースとなる動画を制作した後、インタラクティブ動画ツールに動画をアップロードし、インタラクション要素を配置します。この工程の工数は、ツールの操作性に大きく依存します。

配置が完了したら、Webサイトへの埋め込みやメールでの配信を行い、効果測定に移ります。重要なのは、配信後も施策を「やりっぱなし」にしないことです。どの選択肢が選ばれたか、どこで離脱が発生したかといったデータをツールから定期的に抽出し、シナリオやボタンの文言をA/Bテストで継続的に改善していく運用体制こそが、ROIを最大化する鍵となります。

ツール選定で失敗しない5つのチェックポイント

「インタラクティブ動画 ツール」を検索すると多数の製品が出てきますが、機能、コスト、サポート体制は製品によって大きく異なります。自社の課題解決に最適なツールを選ぶための5つのポイントを解説します。

1. 自社の目的・用途に合った機能があるか

「リード獲得」が目的ならフォーム入力やCRM連携の機能が必須、「研修」が目的なら理解度テストやLMS連携の機能が重要となります。多機能なツールほどコストが高くなる傾向があるため、まずは自社のコアな目的達成に不可欠な機能を明確にし、その機能に強みを持つツールから優先的に検討しましょう。

2. 分析・レポート機能の充実度

インタラクティブ動画最大の価値は、視聴者の行動データを取得できる点にあります。そのため、どのツールを選定するかは、分析機能の充実度で決まると言っても過言ではありません。
単にクリック数が分かるだけでなく、「どの選択肢を選んだ視聴者が最終的にCVしたか」といったコンバージョンまでのパス分析や、ヒートマップによる視聴者の離脱ポイントの可視化など、施策改善に直結する深掘り分析ができるかどうかを重視してください。

3. 操作性・サポート体制の比較

インタラクション要素の配置や動画の分岐設定の操作が直感的で使いやすいかどうかは、運用工数に直結します。特に、動画制作の専門部署を持たないマーケティング担当者が兼任する場合、コードを書かずにドラッグ＆ドロップで操作できるかは非常に重要です。

また、導入後のシナリオ設計やトラブル対応をスムーズに行うため、国内企業による日本語でのサポート体制や導入コンサルティングが充実しているかも、失敗しないための重要なチェックポイントです。

4. 導入コスト・運用コストのバランス

インタラクティブ動画ツールは、初期費用、月額費用、動画のホスティング容量に応じて変動する従量課金制など、料金体系が複雑です。低価格のツールは機能が限定的であったり、動画容量に厳しい制限があったりすることがあります。

逆に高機能なツールは運用コストが高くなりがちです。動画の年間制作本数や想定される月間視聴回数を算出し、必要な機能が揃っている最低限のプランを見極めることで、費用対効果の高い選択が可能になります。

5. 他システムとの連携性

取得した視聴者データを最大限に活用するためには、MA（マーケティングオートメーション）やCRM（顧客関係管理）、SFA（営業支援システム）といった既存のシステムと連携できるかを確認することが重要です。

またAPI連携や、主要なMAツールとの連携モジュールが用意されていると、動画視聴後のフォローアップを自動化し、シームレスな営業・マーケティング活動を実現できます。

おすすめインタラクティブ動画制作ツール5選

インタラクティブ動画を本格的に活用するには、目的に合ったツール選びが欠かせません。ここでは、国内で実績があり、ビジネス用途で高い評価を得ている主要ツールを5つ厳選して紹介します。

1. LOOV

AIを活用した Video Agent「LOOV」は、営業資料やスライドを読み込むだけで、担当者が説明しているかのような動画を自動生成できます。営業・マーケティング・CS・HRなど幅広い業務に活用されており、応募者フォローや商談後の案内、オンボーディングなど、繰り返し説明が必要なシーンを効率的に自動化します。

さらに、視聴データやインテントデータを蓄積して可視化できるため、誰がどの情報に関心を寄せたのかが一目で分かり、顧客対応や採用コミュニケーションの最適化にもつながります。加えて、導入企業の環境に応じた柔軟なサポート体制を備えており、初期設定から運用支援まで一貫して対応している点も安心です。

参考：https://loov-video.com/

2. MIL

「MIL」は、MP4ファイルやYouTube・Vimeoの既存動画URLを使ってすぐにインタラクティブ動画を制作できるプラットフォームです。累計1,300社以上の導入実績を持ち、説明会動画や保険商品紹介などで、選択・タップによるストーリー展開やリンク誘導を活用することが可能です。

マーケティング・採用・営業など複数領域に対応し、視聴者参加型の体験設計で成果につなげられる点が特長です。

参考：https://mil.movie/

3. riclink

「riclink」は、営業資料・社内ナレッジ・動画・Webリンクなど、多様な情報をノーコードで一つにまとめて共有できるクラウドプラットフォームです。直感的な操作でコンテンツを整理・公開できるほか、閲覧ログの解析やアラート通知にも対応しています。

営業提案や研修、社内情報共有を効率化し、動画を含むコンテンツを確実に届けるための環境を整えられる点が特長です。

参考：https://riclink.jp/

4. Tig

「Tig」は、映像内に登場する人物・場所・音・モノなどをタップするだけで関連情報にアクセスできる次世代インタラクティブ動画ソリューションです。ライブ配信・長尺動画・縦型ショート動画に対応し、バーコード読み取りやヒートマップ分析といった特許機能によって、ユーザーの興味を直感的に行動へと促します。

EC・ライブコマース・ブランドPRなど幅広い用途で導入され、視聴体験を「見るだけ」から「触る・選ぶ」に変える設計が特長です。

参考：https://paronym.jp/

5. DOOONUT

「DOOONUT」は、視聴中や視聴後にユーザーのアクションを引き出すインタラクティブ動画を簡単に作成できるプラットフォームです。SNS連携やエンゲージメント分析、動画メディア運用に必要なCMS機能まで備えており、インバウンド型の動画マーケティングをワンツールで実現します。

BtoC領域の販促から社員教育まで幅広く活用でき、動画を継続的に成果を生み出すコンテンツとして運用できる点が強みです。

参考：https://www.somethingfun.co.jp/dooonut

まとめ

インタラクティブ動画は、単なる動画ではなく、視聴者との対話を通じてエンゲージメントを高め、行動を促すための強力なDXツールです。特に、BtoBマーケティング、採用、研修といった領域において、従来の動画では得られなかった具体的で深い視聴者データを提供し、ビジネス成果を劇的に改善する可能性を秘めています。

ツール選定においては、自社の目的と必要な機能を明確にし、分析・レポート機能、そしてサポート体制を比較することが重要です。このガイドを参考に、あなたのビジネスを次のレベルへと引き上げる最適なインタラクティブ動画ツールを見つけてください。

よくある質問

Q1. インタラクティブ動画と通常動画の違いは？

通常動画は一方的な情報伝達が基本で、視聴者は受動的です。対して、インタラクティブ動画は、動画内に埋め込まれたボタンや選択肢を通じて視聴者が能動的に操作し、動画の流れをコントロールできます。
これにより、視聴者は「見せられている」のではなく「自分で選んでいる」という感覚になり、視聴維持率とエンゲージメントが格段に向上します。

Q2. 制作コストや工数はどれくらい？

制作コストは、動画の尺、制作クオリティ（実写かアニメーションか）、そしてインタラクション設計の複雑さによって大きく異なります。ツール自体の利用料（月額数万円〜数十万円）に加え、コンテンツ制作を外部に委託する場合は、通常の動画制作費に加えてインタラクション設計費が発生します。

工数については、ベース動画があれば「LOOV」のようなツールを使うことで、最短15分〜1時間程度でインタラクション要素を追加できます。一方で、企画から撮影までゼロから作る場合は、通常の動画制作期間に加え、インタラクション設計の時間を確保する必要があります。

Q3. 自社制作と外注、どちらが良い？

結論から言えば、ベース動画の制作は外注し、インタラクション要素の設計と運用は自社で行うのが最も効果的です。動画の撮影・編集は専門性が高いため外注が効率的ですが、インタラクションの設計は、「誰を、どこへ誘導し、どんな成果を得たいか」というマーケティング・営業戦略そのものです。

この最も重要な戦略部分を外注してしまうと、期待した効果が得られない可能性があります。そのため、自社のマーケティング担当者がツールを使いこなし、視聴データを見ながらPDCAを回す運用体制を構築することが、成功への近道となります。