会社説明会動画とは

会社説明会動画とは、企業が新卒採用や中途採用などの場面で、自社の魅力や業務内容、カルチャーなどを伝えるために活用する動画コンテンツのことを指します。従来のように会場を設けて説明会を開催するのではなく、動画を通じて説明会の内容を視聴者に届ける形式です。

この動画には、企業理念や事業紹介、社員のインタビュー、職場環境の紹介など、多彩な情報が盛り込まれており、求職者が自分の働く姿をイメージしやすくなるよう設計されています。近年では、採用活動のオンライン化が進んでいることに加え、応募者の情報収集行動がWeb中心になっていることから、会社説明会動画は採用活動を支える重要なコンテンツとして、今後ますます活用が進んでいくことが予想されます。

従来の説明会との違い

従来の会社説明会は、物理的な会場で企業担当者が説明を行い、参加者と対面で交流する形式が一般的でした。企業は会場の手配やパンフレットの準備、移動・交通費の手当など、一定のコストと工数を必要としており、また参加者側にも「会場まで足を運ぶ」という物理的なハードルが存在していました。

一方、会社説明会動画はこうした制約を大きく打破します。まず、時間と場所に縛られない点が大きなメリットです。求職者は自分の好きなタイミングで動画を視聴でき、繰り返し確認することもできます。また、企業側にとっても、1回の撮影・編集で何度も繰り返し利用が可能となり、人的・物的リソースの削減につながります。

会社説明会動画の3つの活用シーン

会社説明会動画は、単なる事前情報の提供だけでなく、採用活動のさまざまな場面で活用することが可能です。ここでは、特に活用頻度の高い3つのシーンに分けて、その具体的な活用方法と効果を解説します。

1. 説明会当日のオープニング／クロージング

説明会当日の冒頭や締めくくりに動画を用いることで、参加者に強い印象を与えることができます。特にオープニングでは、企業のビジョンや理念、働く社員の表情を短時間で伝えることで、第一印象を大きく左右する重要な役割を果たします。一方クロージングでは、動画を使って再度企業の魅力を強調し、エントリーや次のステップへ進む意欲を高めることができます。

また、オープニングとクロージングに動画を用いることで、説明会全体に一貫したストーリー性を持たせることも可能です。プレゼン資料や口頭説明だけでは伝わりにくい「企業の温度感」や「社風」も、映像表現なら自然に訴求できます。

2. オンデマンド配信／事前配布

対面での説明会やライブ配信に参加できない求職者向けに、オンデマンド配信や事前配布用として動画を活用する方法も効果的です。オンデマンド形式であれば、求職者は自分のタイミングで何度でも視聴でき、企業理解を深めることができます。また、動画を事前に共有しておくことで、当日の説明会に参加する候補者がより深い質問を用意しやすくなり、双方向性の高い場を作ることにもつながります。

さらに、動画を視聴した履歴や時間帯、再生回数などのデータを分析することで、求職者の関心領域やエンゲージメントの度合いを把握することも可能です。こうした定量的なデータを活用すれば、採用戦略そのものの精度も高まります。

3. サイトやSNSでの採用ブランディング

会社説明会動画は、自社サイトやSNSを通じた採用ブランディングにも強力な武器になります。特に動画は、視覚と聴覚の両方に訴求できるため、テキストや画像だけでは伝えきれない企業の魅力や雰囲気を直感的に届けることができます。

また、SNSで動画を発信することで、拡散性が高まり、自社を知らなかった層への認知拡大にもつながります。ハッシュタグを活用すれば、業界関連のトレンドにも乗りやすく、採用以外のブランドイメージ形成にも寄与します。このように、会社説明会動画は説明会にとどまらず、採用全体のブランド戦略においても中核を担うコンテンツといえるでしょう。

会社説明会で動画を使う4つのメリット

会社説明会に動画を活用することには、情報伝達の効率を高めるだけでなく、ブランディングや工数削減など多くのメリットがあります。ここでは、採用活動の成果を高めるうえで特に重要な4つのメリットについて詳しく解説します。

1. ブランディングを強化できる

動画は、企業のブランドイメージを視覚と聴覚の両面から一貫して伝えることができるツールです。特に会社説明会のような「企業と求職者の初接点」となる場では、企業の価値観や文化を印象的に伝えることがブランディングの鍵になります。企業ロゴやコーポレートカラーを意識的に配置することで、視覚的な統一感が生まれ、求職者の記憶に残りやすくなります。

一方で、採用動画にありがちな「つくりすぎた演出」は逆効果となるリスクもあるため、等身大の姿を映すことが信頼感醸成のポイントとなります。ブランディングとは「よく見せること」ではなく、「正しく伝えること」であるという認識が重要です。

2. ミスマッチを防止できる

動画を通じて企業のリアルな姿を見せることで、求職者と企業との間のミスマッチを事前に防ぐことができます。実際の職場や社員インタビューを映すことによって、求職者は「この会社で働く自分」を具体的に想像しやすくなります。

文章だけの説明や短時間の説明会では伝わりきらない「働き方」「チームの雰囲気」「求められる価値観」などを、動画を通して可視化することができれば、期待値のズレを解消しやすくなります。特にカルチャーフィットを重視する企業にとっては、動画は事前フィルタリングの強力なツールになります。

3. 工数を削減できる

会社説明会を対面で実施する場合、準備から運営、後処理まで多くの工数が発生します。これに対して、動画を活用すれば一度の制作で複数回の説明会に対応でき、繰り返し使える資産となります。

特に「説明の標準化」が図れる点は大きなメリットです。担当者ごとに説明内容に差が出たり、熱量にムラがあったりといったリスクを避けられるため、すべての求職者に均質なメッセージを届けることができます。また、動画素材をパーツごとに編集して使い回すことで、説明会以外の採用シーンにも活用できるため、長期的な視点でのコスト効率も高まります。

4. 説明会後も再活用できる

会社説明会動画は、イベント当日だけでなく、その後も継続的に活用できる点で高い費用対効果を発揮します。たとえば、説明会に参加できなかった求職者へのフォローアップとして動画を送ることで、接点を逃さずに済みます。

また、SNSや採用サイトに動画を常時掲載しておくことで、エントリー前の求職者がいつでも企業理解を深めることができます。さらに、動画コンテンツは他部署への展開も可能です。営業資料や社内研修などにも転用できれば、採用動画が組織全体の資産として循環します。1つの動画が多用途で活用されることで、制作にかけたリソースの回収率も自然と高まるのです。

会社説明会動画の配信方法3パターン

会社説明会における動画活用が一般化する中で、「どのような形式で配信するか」は成果を左右する大きなポイントです。ここでは、採用活動でよく活用される3つの配信スタイルについて、それぞれの特徴と使いどころを解説します。

1. ライブ配信

ライブ配信は、ZoomやYouTube Live、Teamsなどを活用してリアルタイムに行う説明会の形式です。最大の特徴は、視聴者との「リアルタイムな接点」が生まれること。視聴者からの質問をその場で受け付けたり、チャット機能を通じてコミュニケーションを取ったりすることで、インタラクティブな場を作ることができます。

臨場感や緊張感があることで、視聴者の集中力が高まりやすく、「参加している感覚」が生まれやすいのもメリットです。一方で、配信トラブルや回線不良のリスク、登壇者のプレゼン力に依存する部分もあり、事前のテストや進行マニュアルの整備は欠かせません。

2. オンデマンド配信

オンデマンド配信は、あらかじめ収録・編集した動画を、視聴者が好きなタイミングで視聴できる形式です。動画を企業の採用サイトやYouTube、専用配信ページなどに掲載しておけば、24時間365日、求職者が自分の都合に合わせて視聴可能になります。この方式のメリットは、視聴者・企業双方の工数を大きく削減できる点です。時間に縛られず視聴できるため、地方在住者や多忙な社会人求職者にもリーチしやすく、間口を広げることができます。

注意点としては、ライブ配信に比べて視聴者との接点が一方通行になりやすく、没入感や参加意識はやや低くなりがちです。そのため、事前・事後のアンケートやメールフォローなどで接点を補完する工夫が求められます。

3. 疑似ライブ配信

疑似ライブ配信とは、あらかじめ収録した動画を「ライブ形式で流す」配信方法で、リアルタイムの配信日時を決めて行います。見た目はライブ配信のように見えますが、内容は事前に収録・編集されたものです。この形式のメリットは、クオリティを担保しつつも「ライブ感」を演出できる点にあります。収録動画のため、編集によってテンポや演出を調整でき、視聴体験の質が高い状態で提供できます。

このように、会社説明会動画の配信方法は目的・対象・体制に応じて最適な手法を選ぶことが重要です。配信形式そのものが視聴者体験に大きな影響を与えるため、内容だけでなく「届け方」も注目することが重要です。

採用につながる構成例5ステップ

会社説明会動画は、ただ情報を詰め込むだけでは視聴者の心を動かすことはできません。視聴者が最後まで見て、企業に対して好印象を持ち、行動へとつなげるには、構成そのものに工夫が必要です。ここでは、採用成果につながる効果的な構成を5つのステップに分けて解説します。

1. 興味を引くオープニング

動画の冒頭数秒は「離脱されるか、引き込まれるか」の分かれ道です。視聴者の集中力が最も高いこのタイミングで、「続きを見たい」と思わせる演出が求められます。たとえば、印象的な企業のビジュアル、挑戦的なキャッチコピー、または働く社員のリアルな表情を映すことで、視覚的に惹きつけることができます。

また、映像だけでなく、ナレーションやBGMもオープニングの印象を大きく左右します。安心感、期待感、熱量など、伝えたい「空気感」を音の演出で補完することも有効です。

2. 企業・事業の紹介

最初に興味を引いたら、次は視聴者が最も知りたい「企業や事業の全体像」を伝えます。ここでは、企業理念やミッションだけでなく、どのような市場でどんな価値を提供しているのか、どんな顧客がいるのか、どんなビジネスモデルで運営されているのかといった点を具体的に示すことが重要です。

特にBtoB企業やニッチな業界では、事業内容が直感的に伝わりにくいため、図解やアニメーションなどを活用してわかりやすさを高めましょう。

3. 働く人と環境の紹介

企業の仕事内容が理解できた次の関心は、「どんな人たちが、どんな環境で働いているのか」という点です。ここでは、社員インタビューやオフィス紹介、社内イベントや1日の仕事の流れなどを通じて、企業の文化や雰囲気を映像で具体的に伝えていきます。

社員のリアルな声は、求職者にとって非常に重要な判断材料になります。また、物理的なオフィスの映像だけでなく、福利厚生や制度、働き方の柔軟性も紹介することで、企業の「人への向き合い方」が伝わります。こうした情報があることで、視聴者は安心感や期待を持って動画を見続けることができます。

4. 応募者に響くメッセージ

企業側が伝えたいことだけでなく、「応募者が受け取りたい言葉」を丁寧に届けるセクションです。たとえば「あなたのような人を求めています」といった、ターゲット層に向けた呼びかけや、「こんな価値観を大切にする仲間を探しています」といった共感軸の提示が効果的です。

このパートでは、経営者や人事責任者からの直球メッセージを盛り込むと、より信頼感が高まります。企業として「採用をどれだけ重要視しているか」や「この出会いを本気で求めていること」を、誠実に語りかけるような映像が響きます。さらに、「この会社でどんな成長ができるのか」「入社後にどんな挑戦ができるのか」といった、未来への期待値を感じさせる言葉も、応募者の行動を後押しする要素となります。

5. 行動を促すクロージング

最後は、エントリーや説明会参加など、次のアクションにつなげるクロージングパートです。ここが弱いと、せっかく動画を最後まで見ても行動に移らず、離脱されてしまいます。明確かつ自然な「行動喚起（CTA）」が必要です。

具体的には「少しでも気になった方は、まずは会社説明会へ」「詳細は採用サイトからご確認ください」など、次のステップを視覚・聴覚の両方で案内しましょう。QRコードやリンク表示も効果的です。

このように、5つの構成ステップを意識することで、会社説明会動画は「情報提供ツール」から「応募を促す導線」へと進化します。

動画制作前に押さえておきたい5つのポイント

会社説明会動画の成功は、撮影や編集といった制作工程よりも、実は「制作前の準備」に大きく左右されます。ここでは、動画制作に入る前に必ず押さえておきたい5つのポイントを解説します。

1. 目的とターゲットの明確化

最初に行うべきは、「何のためにこの動画を作るのか」「誰に向けて作るのか」を明確にすることです。たとえば「応募数を増やしたい」のか、「ミスマッチを防ぎたい」のかによって、訴求内容も演出方法も大きく異なります。

同様に、ターゲットによって響くポイントも変わります。新卒か中途か、文系か理系か、都心か地方か、といった属性を具体化し、それに合わせたメッセージ設計が重要です。「誰でもいい動画」は、結局「誰にも刺さらない動画」になりがちです。可能であれば、ターゲット層のペルソナを設定し、その人物がどんな情報を求め、どこで動画を見るかを想定すると、より効果的な設計ができます。

2. 台本と構成設計

動画は情報量が多く、視聴者の集中力も限られています。限られた時間の中で、何をどう伝えるかを整理するためには、台本と構成設計が不可欠です。

まず、「オープニングで惹きつけ、事業や人物で理解を深め、クロージングで行動を促す」というストーリーラインをベースに、1シーンごとの役割を明確にします。特に長尺になりがちな場合は、情報の詰め込みすぎに注意が必要です。

視覚的な情報と音声情報をどう分担させるか、テロップや図解をどこに挿入するかなども、この段階で計画しておくと、制作がスムーズになります。また、スマートフォン視聴が多いターゲットであれば、縦長構成や字幕表示の工夫も検討材料になります。

3. 出演者と撮影環境

誰が出演するかは、動画の印象を大きく左右します。出演者選びは単なる「顔立ち」や「役職」ではなく、「話し方」「表情の自然さ」「視聴者との距離感」を基準にすることが大切です。とくに社員インタビューでは、原稿を読み上げるのではなく、自分の言葉で語ってもらうことで、視聴者の共感を呼びやすくなります。事前に話す内容のブリーフィングを行い、緊張を和らげる配慮も必要です。

撮影環境についても、照明・音響・背景の3要素が大きな影響を与えます。音声が聞き取りにくかったり、背景が散らかっていたりすると、それだけでプロ意識を疑われることもあります。ナチュラルな雰囲気を演出しつつも、清潔感や統一感は意識しましょう。

4. 編集・ナレーションの工夫

編集は単なる「不要な部分のカット」ではなく、視聴者の理解と感情に訴える演出工程です。テンポの良さ、場面転換のスムーズさ、テロップやアニメーションの使い方によって、動画の印象が大きく変わります。

また、ナレーションは視覚で捉えきれない情報を補完したり、感情を動かすトーンとして機能します。抑揚のある声や、温かみのある語り口は、企業への親近感を高める効果があります。字幕の入れ方にも工夫を凝らすと良いでしょう。すべての音声を文字にするのではなく、「重要なキーワードだけ強調する」「図表と連動させる」など、視聴者の理解を助けるデザインが重要です。

5. 配信媒体・導線の設計

完成した動画を「どこで」「どう見せるか」も成果に直結する重要な設計ポイントです。たとえばYouTubeで広く認知を取りたいのか、自社サイト内でコンバージョン（応募）につなげたいのかで、設置場所や動画の内容も変わってきます。

さらに、視聴ログや再生データを活用することも視野に入れましょう。どのチャプターで離脱が多いか、どの媒体からの流入が多いかといったデータは、次の制作や改善施策に直結します。

このように、動画は「作って終わり」ではなく、「届けて、活かして、改善する」までを含めて初めて成果が生まれます。だからこそ、制作前の設計段階でどこまで考え抜けるかが、勝負の分かれ目になるのです。

会社説明会に活用できる動画事例4選

ここでは、採用シーンで実際に活用されている4つの代表的な動画事例を取り上げ、それぞれの特徴や活用ポイントを解説します。

1. 社員インタビュー動画｜ソニーグループ

ソニーの採用サイトでは、複数の若手社員によるインタビュー動画が掲載されています。研究開発・商品企画・映像処理など、それぞれの分野で活躍する社員たちが、自身の挑戦やキャリア観について率直に語っており、等身大の姿を通じて視聴者にリアリティを伝えています。

洗練された映像演出や職場風景の挿入カットはソニーらしさを感じさせ、最先端の現場で働く臨場感を映像で体感できる構成です。スマートフォン視聴に配慮した字幕や見やすい編集も、求職者にとって親切な設計となっています。

参考：若手社員インタビュー ～やりたいことを実現する ソニーへの情熱～ 【ソニー公式】

2. 事業紹介動画｜ワールドコーポレーション

就職活動中の学生や転職希望者に向けて制作されたこの動画では、「ワールドコーポレーションとはどんな会社か？」という問いに端的かつ明快に答えています。全体でおよそ3分という短尺ながら、事業全体の概要を効率的に理解できる構成が特徴です。

テンポよく展開されるナレーションやビジュアルで、忙しい視聴者の関心を惹きつける工夫が随所に施されています。また、業務の紹介にとどまらず、働く人の成長や人生観に寄り添う企業姿勢が表現されており、特に成長意欲の高い若手層からの共感を得やすい構成です。

この動画は、企業理解の促進に加え、求職者が抱える不安や疑問の解消にも貢献しており、事業紹介とブランディングの両立を図る好例と言えるでしょう。

参考：☆3分で分かるワールドコーポレーション

3. オフィス紹介動画｜富士通Japan

富士通Japanのこの動画では、同社の事業内容に加えて、実際のオフィス環境を映像で紹介しています。特に、オフィスレイアウトや社員の働く様子が自然に描かれており、視聴者が「ここで働く自分」をリアルにイメージしやすい構成になっています。

単なる施設紹介にとどまらず、企業理念や「働くことの意味」といった抽象的な価値観にも言及しており、視覚とストーリーの両面から企業文化を感じ取れる動画です。採用における第一接点としての役割を十分に果たすこのコンテンツは、求職者に安心感と納得感を与える、導入用動画として非常に完成度の高い事例です。

参考：富士通Japan 会社紹介動画

4. コンセプトムービー｜トヨタシステムズ

トヨタシステムズの採用動画は、「最先端のモビリティ社会を支える仕組みをつくる」という企業の使命を軸に、若手社員の想いや仕事への情熱を丁寧に描いています。

この動画の特徴は、「どんな人と働くのか」「社員がどんな価値観を持っているのか」といった求職者が気にするポイントを、自然な流れで織り交ぜている点にあります。理念やビジョンと人材像を視覚的に重ね合わせる構成となっており、企業への共感を高める設計がなされています。

映像全体が、共感から応募への流れを意識した構成となっており、ブランディングと採用を両立させたい企業にとって非常に参考になる事例です。

参考：トヨタシステムズ コンセプトムービー

よくある失敗例と対策4選

会社説明会動画は、採用活動の成果を左右する重要なコンテンツです。しかし、「せっかく時間とコストをかけて作ったのに応募が増えない」「動画の効果が感じられない」といった声も少なくありません。その多くは、よくある落とし穴に気づかずに進めてしまった結果です。
ここでは、企業が陥りがちな4つの失敗パターンと、その具体的な対策を解説します。

1. 映像のクオリティが低い

撮影の画質が荒い、音声が聞き取りにくい、照明が暗い、構図が不安定、こうした技術的な問題があると、視聴者は「この会社は本当に信頼できるのか？」という不安を感じてしまいます。特に新卒学生や転職希望者にとって、動画の第一印象はそのまま企業イメージに直結します。

こうした失敗の背景には、「社内のスマホで撮っておけば十分」「コストをかけるのはもったいない」といった過小評価があるケースが多く見られます。

対策としては、最低限の画質・音質・明るさを確保できる環境を整え、三脚やマイク、照明などの撮影機材を活用することです。また、社内制作で不安がある場合は、動画制作の得意な社員に相談する、もしくはスポット的に外注を検討するのも手です。映像クオリティは、視聴者の信頼感と動画の最後までの視聴完了率を左右する要素であることを忘れてはいけません。

2. 内容が長すぎて離脱される

会社説明会動画では「すべてを伝えたい」という思いから、あれもこれも詰め込み、結果として20分〜30分を超える長尺動画になるケースが少なくありません。しかし、就職活動中の求職者は限られた時間のなかで複数の企業を比較検討しており、動画が長いだけで離脱されるリスクが高まります。

対策としては、全体を10分以内に収めることを意識しつつ、詳細情報はチャプターで分ける、補足資料や別動画に分割するなどの工夫が効果的です。さらに、視聴者の興味に合わせてコンテンツを分岐できるインタラクティブ動画を活用すれば、長尺になりがちな内容も、ユーザーが「自分に必要な部分だけ」を選んで視聴できるため、離脱率を大幅に抑えることが可能です。

インタラクティブ動画について詳しく知りたい方は、以下の記事で詳しく解説しているので、ぜひ参考にご覧ください。
参考：【2025】インタラクティブ動画とは？3つの事例や作り方4ステップも合わせて解説

そのインタラクティブ動画の中でも「LOOV」というツールを活用すれば、これまで使っていた説明会資料をそのまま動画化できるうえ、あとから一部だけ差し替えて更新することも簡単です。LOOVを活用した具体的な活用事例については、以下の資料でご紹介しています。導入のイメージを深めたい方は、ぜひご覧ください。
LOOVが3分でわかるサービス資料をみる

3. ターゲットに響かないメッセージ

動画を制作する際、企業側の伝えたいことだけを優先しすぎると、視聴者である求職者の関心やニーズとズレが生じ、「なんとなく良さそうだけど、自分とは関係ない」と感じさせてしまう恐れがあります。たとえば、「社長の経営理念」や「沿革の紹介」が長く続くと、求職者が本当に知りたい「働く環境」「社員のリアル」「入社後のキャリア」といった情報が薄れてしまうケースがあります。

対策としては、動画制作前にターゲットとなる人物像（ペルソナ）を明確に設定し、その人物が「どんな不安を持ち、何を期待しているか」をもとにメッセージを設計することが重要です。

さらに、実際の内定者や若手社員に意見をもらいながら構成を調整することで、「ターゲット目線の動画」を作り上げることが可能になります。自社が伝えたいことと、視聴者が受け取りたいことの交差点を意識することが鍵です。

4. CTAが弱く、行動につながらない

「動画の内容は良かったけど、何をすればいいのかわからなかった」「視聴して終わった」という状況は、採用動画における「ゴール設計の欠如」が原因です。どんなに魅力的なコンテンツでも、次の行動が明示されていなければ、応募や説明会参加などのコンバージョンにはつながりません。

CTAとは、視聴者に「次に何をしてほしいか」を示す案内や誘導のことです。具体的には、「詳しくは採用サイトへ」「この動画を見た方限定でエントリー受付中」といった呼びかけがあるだけで、行動率は大きく変わります。

対策として、動画の最後にエントリーリンクやQRコードを表示するだけでなく、ナレーションでもアナウンスを入れる、概要欄に誘導文を記載するなど、複数の導線を用意することが効果的です。また、CTAの前にもう一度、応募意欲を高める感情的なメッセージを添えると、行動への後押しになります。

応募数を伸ばす会社説明会動画活用の3つの工夫

会社説明会動画を制作しただけで満足してしまい、配信後の活用方法が限定的になってしまうケースは少なくありません。動画はあくまでも「接点づくりの手段」であり、「応募数につなげる導線の工夫」があって初めて本来の効果を発揮します。ここでは、採用成果を最大化するための3つの工夫を紹介します。

1. サイトやSNSへの掲載最適化

まず重要なのが、制作した動画をいかに多くのターゲットに届けるかという視点です。採用サイトやコーポレートサイト、採用特設ページなどに動画を掲載するのは基本ですが、「どこに・どのように」掲載するかで視聴率は大きく変わります。

たとえば、採用トップページのファーストビューに動画を配置するだけで、視認性が飛躍的に高まります。加えて「1分でわかる○○会社」「社員の本音を聞いてみた」といった興味を引くタイトルを付けて表示することで、クリック率も改善します。

SNSでの展開においては、プラットフォームごとの特性に最適化したフォーマットで投稿することがポイントです。X（旧Twitter）では短尺×強キャッチコピー、Instagramでは縦長＋字幕必須、YouTubeでは概要欄やCTAリンクの活用が重要です。

2. メール・DMへの活用

動画は一度見てもらって終わりではなく、継続的に求職者との接点を持つためのコミュニケーションツールとしても活用できます。特に、説明会や選考に申し込んだ人へのフォローアップに、動画付きのメールやDMを送ることで、エンゲージメントの維持・向上が可能になります。

たとえば、「○○様のためにご用意した特別動画です」といったパーソナライズされた文言と共に、社員インタビュー動画や職場紹介ムービーを添付すれば、内容の印象度が高まりやすくなります。動画自体は制作済みでも、メールの文面次第で個別感を演出できるのがポイントです。

また、リマインドメールや説明会直前の事前情報として動画を送ることで、当日の理解度を深めることもできます。これにより説明会当日の質疑応答も活性化し、より有意義な場になります。

3. 視聴データの分析と改善

動画は「作って終わり」のコンテンツではなく、「視聴データを分析し、改善を繰り返す」ことで初めて成果が積み上がります。とくに会社説明会動画は、採用ファネルの初期段階に位置するため、離脱ポイントや再生回数を分析することで、上流のコミュニケーション設計を最適化する材料となります。

具体的には、YouTubeのアナリティクス機能や、動画配信プラットフォームのログデータから以下のような項目を確認します。

• 視聴開始からどのくらいで離脱されているか
• 視聴完了率はどのセグメントで高いか
• どのチャプター・内容が視聴者の関心を引いているか

たとえば「社員インタビューのパートで一気に再生数が伸びている」「社長メッセージ部分で離脱が多い」といった傾向が見えれば、次回動画では構成の順番や尺配分を改善することができます。さらに、視聴者のデバイス（スマホor PC）、地域、流入元（SNS・メール・検索など）も把握することで、掲載媒体や導線設計の最適化にもつなげられます。

内製 or 外注の選び方

会社説明会動画を制作する際、多くの企業が直面するのが「内製でつくるか、外注に依頼するか」という選択です。それぞれに明確なメリット・デメリットがあり、どちらが適しているかは、目的や体制、予算、納期によって異なります。
ここでは、判断の参考になるよう、両者の違いや選定時の視点を具体的に解説します。

内製のメリット・デメリット

社内の人材や機材を使って自社で動画を制作する内製の大きなメリットは、スピード感と柔軟性です。企画から撮影、編集まで社内で完結するため、スケジュール調整がしやすく、急な修正や更新にもすばやく対応できます。また、社内の雰囲気やカルチャーをより自然な形で表現しやすく、出演者（社員）もリラックスして臨めるケースが多いです。コスト面でも、すでに機材やソフトを保有している場合は比較的安価に運用できます。

ただし、内製には注意点もあります。まず「人員リソース」が必要です。通常業務と並行して撮影・編集を担うのは負荷が大きく、スケジュールが圧迫されがちです。また、動画制作に不慣れな場合、映像・音声・構成などのクオリティに差が出やすく、「素人感」が企業イメージに悪影響を与える可能性もあります。

外注の費用相場・選び方

動画制作会社に依頼して制作を進める最大のメリットは、プロの手による「高品質な仕上がり」が期待できる点です。画質、音質、構成、演出、編集、ナレーションなど、すべてにおいてプロレベルのクオリティが担保されるため、ブランドイメージや信頼感の醸成に直結します。

参考相場

気になるのはコスト面ですが、費用感は内容によって大きく異なります。構成の複雑さや撮影日数、編集内容（テロップ、BGM、CGなど）によって変動するため、複数社に見積もりを依頼するのが基本です。

• 5分程度の会社紹介動画：30万円〜80万円
• インタビュー動画（撮影＋簡易編集）：10万円〜30万円
• ドキュメンタリー風の採用ムービー：80万円〜150万円以上

外注先の選び方

• 採用動画の制作実績があるか（特にBtoBの文脈に強いか）
• ヒアリング力・提案力に優れているか
• 制作後の活用アドバイス（SNS展開、広告活用など）もあるか

といった観点で比較するとよいでしょう。最終的には「内製と外注を組み合わせる」というハイブリッド型の運用も有効です。具体的には、会社紹介ムービーは外注でしっかり作り込み、社員インタビューや社内イベントレポートなどは内製で素早く対応する、といった分担が、費用対効果とスピードのバランスを両立させるコツになります。

まとめ

会社説明会動画は、企業の魅力や文化を伝える重要な採用ツールです。従来の説明会とは異なり、場所や時間に縛られず、多様な活用が可能です。効果を最大化するには、目的やターゲットの明確化、構成設計、配信方法、データ活用までを一貫して設計することが重要です。

また、動画の種類や配信チャネルも戦略的に選び、応募者の行動を促す導線づくりが欠かせません。内製・外注の特性を踏まえ、目的に応じた制作体制を構築しましょう。